こんにちは。
産業保健師・公認心理師の元田紀子です。
記事を読んでいただき、ありがとうございます。
「産業保健って外部に頼めるものなの？」
「費用はどれくらいかかるの？」
そう感じたことはありませんか？
特に、中小企業や専任の保健師を置いていない企業では、
対応に悩む場面も多いかと思います。
今回は、産業保健を外部に依頼する場合の考え方や、
対応できる内容、費用感についてわかりやすくお伝えします。
産業保健は外部に依頼することもできます
産業保健というと、
大企業が専任の保健師や産業医を配置しているイメージがあるかもしれません。
しかし実際には、
外部の専門家に必要な部分だけを依頼する形も一般的になってきています。
特に、
・専任の配置までは必要ない
・人事が兼任で対応している
・対応に不安がある
といった企業にとって、
外部のサポートは現実的な選択肢の一つです。
外部に依頼できる主な内容
産業保健の外部支援では、
企業の状況に応じてさまざまな対応が可能です。
例えば、
・メンタル不調者への対応相談
・面談の実施
・ストレスチェックの運用サポート
・社内体制の整備
・研修の実施（セルフケア・ラインケア）
などが挙げられます。
「すべてを任せる」のではなく、
必要な部分だけを依頼できるのも特徴です。
費用の考え方
費用については、
依頼内容や頻度によって大きく異なります。
例えば、
・単発の相談
・研修の実施
・継続的なサポート
などによって変わりますが、
「専任を雇うよりも柔軟に対応できる」という点が大きなメリットです。
外部に相談するメリット
外部の専門家に相談することで、
・判断の負担が軽くなる
・対応の方向性が明確になる
・人事や管理職が抱え込まなくて済む
といった効果があります。
また、第三者の視点が入ることで、
冷静に状況を整理しやすくなることも特徴です。
まとめ
産業保健は、
必ずしも社内で完結させる必要はありません。
外部の専門家を活用することで、
無理なく体制を整えることができます。
「どこまで頼めるのか分からない」
「うちの規模でも必要なのか迷っている」
といった段階でも、
まずは情報収集として相談していただくことは問題ありません。
ご相談について
「今の体制で対応できているのか不安」
「どこまで外部に頼れるのか知りたい」
といった段階からでもご相談いただけます。
状況に応じて、無理のない形での関わり方をご提案しています。
まずはお気軽にご相談ください。
