社員から突然、
「休職したいです。」
と相談を受けることがあります。
その瞬間、
「何を確認すればよいのだろう。」
「すぐに休職を勧めるべきだろうか。」
と戸惑う人事担当者や管理職も少なくありません。
メンタルヘルス対応では、最初の対応がその後の支援につながることがあります。
今回は、人事担当者や管理職が最初に押さえておきたいポイントをご紹介します。
こんなお悩みはありませんか？
・社員から突然「休職したい」と相談された
・何を確認すればよいかわからない
・管理職から相談を受けた
・本人への声かけに迷っている
・産業医へ相談するタイミングがわからない
このようなお悩みをお持ちの方に向けた記事です。
まずは落ち着いて話を聴く
休職の相談を受けると、すぐに結論を出そうとしてしまうことがあります。
しかし、最初に大切なのは、本人の話を落ち着いて聴くことです。
現在の体調や困りごと、仕事への影響などを確認しながら、状況を整理していきます。
この段階では、無理に結論を出す必要はありません。
医療機関の受診状況を確認する
すでに受診しているのか。
診断書はあるのか。
医師からどのような説明を受けているのか。
これらを確認することで、その後の対応を考えやすくなります。
まだ受診していない場合には、状況に応じて受診を勧めることもあります。
一人で判断しない
メンタルヘルス対応では、一人で抱え込まないことも大切です。
人事担当者だけで判断するのではなく、管理職、産業医、産業保健師などと連携しながら対応を進めることで、本人にとっても組織にとってもよりよい支援につながります。
会社ごとに対応は異なります
休職制度や相談体制は、会社によって異なります。
同じようなケースに見えても、組織の状況や本人の状態によって対応が変わることも少なくありません。
そのため、「一般的な対応」を知ることに加えて、自社に合った対応を考えることが大切です。
まとめ
社員から休職の相談を受けたときは、焦って結論を出す必要はありません。
まずは話を聴き、状況を整理し、必要な関係者と連携しながら進めることが大切です。
初期対応は、その後の休職・復職支援にもつながります。
一人で抱え込まず、相談しながら進めていきましょう。
ご相談はこちら
「このケースではどのように対応すればよいだろう。」
「管理職への伝え方に迷っている。」
実際には、会社ごとに状況や制度が異なるため、対応に迷われることも少なくありません。
TOMONIE産業保健オフィスでは、人事担当者や管理職の相談相手として、メンタルヘルス対応や休職・復職支援、管理職支援を行っています。
状況を整理しながら、一緒に考えるお手伝いをしています。
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